減価償却とは?仕訳(間接法・直接法)の違いをわかりやすく解説
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こんにちは。まねきねこ(@lucky_cat_037)です。
決算整理で登場する減価償却の仕訳には、間接法・直接法という2つの方法があります。しかも簿記3級で学ぶのは、「減価償却累計額」という見慣れない科目を使う間接法。なぜ方法が2つあるのか、なぜこんな科目を使うのか——と、疑問が重なって混乱してしまいますよね。
建物や備品といった固定資産が古くなって価値が減るのなら、固定資産の金額をそのまま減らせばよさそうなものです。ところが簿記3級で学ぶ仕訳は、固定資産には手をつけず、わざわざ別の科目でマイナスを積み上げていきます。実はここに、簿記らしい理由がしっかりあります。
この記事では、減価償却の仕訳を簿記3級で学ぶ間接法を中心に、なぜ資産を直接減らさないのか、「取得原価−減価償却累計額=帳簿価額」の読み方、そして直接法(2級)との違いまで、わかりやすく解説します。
この記事では以下のことがわかります。
- 間接法の仕訳(減価償却費/減価償却累計額)と、なぜ資産を直接減らさないのか
- 取得原価−減価償却累計額=帳簿価額という帳簿価額の読み方
- 直接法(簿記2級)の仕訳と、間接法との違い
なお、この記事で扱う減価償却の記帳のうち、簿記3級で学ぶのは間接法です。直接法は簿記2級の試験範囲です。本記事では、3級で学ぶところを中心に解説するため、間接法を主軸にしつつ、違いがつかめるよう直接法にも触れていきます。同じ理由で、計算は3級で学ぶ定額法を前提とします(計算方法の定率法は2027年度試験から3級に追加されますが、これは記帳方法とは別の話です)。
また、そもそも減価償却とは何か・なぜ行うのか(目的)は、減価償却の目的の記事でくわしく解説しています。本記事は「どう仕訳するのか」に絞って解説します。

減価償却の仕訳って、なんで「減価償却累計額」なんて科目を使うの?建物や備品を直接減らしちゃダメなの?

実は、固定資産を直接減らす方法(直接法)もあるんだ。でも3級で学ぶのは、あえて減らさない間接法。その「あえて減らさない」理由から、2つの方法を見比べていこう!
減価償却の仕訳には間接法と直接法の2つがある
減価償却の仕訳には、間接法(かんせつほう)と直接法(ちょくせつほう)の2つの記帳方法があります。細かい理由に入る前に、まずは2つの方法の共通点と違いを一覧でつかんでしまいましょう。
| 間接法 | 直接法 | |
| 借方科目 | 減価償却費 | 減価償却費 |
| 貸方科目 | 減価償却累計額 | 備品などの資産の科目 |
| 固定資産科目の金額 | 取得原価のまま残る | 直接減っていく |
| 帳簿価額の計算方法 | 取得原価−減価償却累計額 | 固定資産科目の残高そのまま |
| 学ぶ級 | 簿記3級 | 簿記2級 |
表のとおり、借方が「減価償却費」という費用になる点は、どちらの方法でも同じです。違うのは貸方——資産を直接減らすか、減価償却累計額という別の科目でマイナスを示すか、です。
ここから先は、備品100,000円を、耐用年数(使える見込みの年数)5年・残存価額(使い終わったあとに残る価値)ゼロ・定額法で減価償却する、という同じ例で2つの方法を見比べていきます。定額法なので、減価償却費は毎年 100,000円 ÷ 5年 = 20,000円です。まず、2つの方法の決算整理仕訳を1枚の図で見比べると、以下のようになります。

図のとおり、借方はどちらも減価償却費20,000円でまったく同じです。違うのは貸方だけ。間接法は備品に手をつけず「減価償却累計額」を増やし、直接法は備品そのものを減らします。それでは、3級で学ぶ間接法から、順番に見ていきましょう。
間接法の仕訳:減価償却累計額を使う方法(簿記3級)
まずは、簿記3級で学ぶ間接法から見ていきましょう。間接法は、固定資産を買ったときの金額(取得原価・しゅとくげんか)には手をつけず、「減価償却累計額(げんかしょうきゃくるいけいがく)」という別の科目にマイナスを積み上げていく記帳方法です。
【具体例】備品を使っている会社の、1年目の決算
・年度初めに備品を100,000円で買って、その年度から使っている
・耐用年数5年・残存価額ゼロ・定額法
・減価償却費:100,000円 ÷ 5年 = 20,000円(毎年同じ額)
このときの決算整理仕訳が、次のとおりです。
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
| 減価償却費 | 20,000 | 減価償却累計額 | 20,000 |
※減価償却累計額は資産のマイナス(評価勘定)です(残高は貸方側になります)
借方の「減価償却費」は、その年度の分として計上する費用です。注目してほしいのは貸方。貸方に来るのは備品ではなく「減価償却累計額」で、備品は取得原価の100,000円のまま動きません。この仕訳をしても、帳簿の備品はいっさい減らないのです。

仕訳の形はわかったけど…やっぱり、なんで備品を直接減らさないのかが気になるよ。

そこがこの記事のいちばん大事なところ!ヒントは「いくらで買ったか」という情報だよ。次でくわしく見ていこう。
なぜ資産を直接減らさないのか:減価償却累計額は評価勘定
もし備品を直接減らしていくと、帳簿にはどんな不都合が起きるでしょうか。数年後の帳簿に残るのは、減らしたあとの金額だけ。この備品をいくらで買ったのかという情報が、帳簿から見えなくなってしまいます。
そこで間接法では、備品の科目に取得原価の100,000円を残したまま、これまでに費用にしてきた金額の合計を「減価償却累計額」という別の科目に持たせます。こうすれば、「いくらで買った資産が、どれだけ費用になったか」の両方がひと目でわかる帳簿になります。これが、あえて直接減らさない理由です。
このように、ある資産の金額を直接減らさず、間接的にマイナスするために別に設ける勘定を評価勘定(ひょうかかんじょう)といいます。減価償却累計額は、備品や建物などの固定資産に対する評価勘定です。
- 直接減らすと、いくらで買ったか(取得原価)が帳簿から見えなくなる
- 間接法は取得原価を残したまま、費用にした合計を減価償却累計額に持たせる
- このように資産のマイナスを別の勘定で示すのが評価勘定
実は、これとまったく同じ考え方の科目が、簿記3級にはもう1つあります。貸倒引当金です。貸倒引当金は、売掛金などの売上債権を直接減らさず、貸し倒れの見積もり分のマイナスを別に示すための評価勘定。「なぜ直接減らさないのか」という理由づけも共通なので、貸倒引当金の記事とあわせて読むと、評価勘定の考え方がしっかり身につきます。
取得原価−減価償却累計額=帳簿価額の読み方
では、間接法の帳簿から「備品の今の帳簿上の金額」はどう読み取るのでしょうか。1年目の決算を終えた時点の貸借対照表(B/S)から、固定資産の部分だけを抜き出してみます。
| 科目 | 内訳 | 金額 |
| 備品 | 100,000 | |
| 減価償却累計額 | △20,000 | 80,000 |
※各科目を 費用 資産 収益 負債 純資産 で表しています
※減価償却累計額は資産のマイナス(評価勘定)です
備品の下に減価償却累計額を置き、差し引く金額には△(マイナスを表す印)を付けます。そして、差し引いた結果の80,000円——これを帳簿価額(ちょうぼかがく)と呼びます。
帳簿価額 = 取得原価 − 減価償却累計額
(例:100,000円 − 20,000円 = 80,000円)
2年目の決算でも、同じ仕訳(減価償却費20,000円/減価償却累計額20,000円)を繰り返します。すると減価償却累計額は 20,000円 + 20,000円 = 40,000円に増え、帳簿価額は 100,000円 − 40,000円 = 60,000円になります。毎年の減価償却費の累計を持つから「累計額」——名前のとおりですね。
ちなみに、5年使い終わると減価償却累計額は100,000円まで積み上がり、帳簿価額はゼロになります。それでも帳簿には「備品100,000円・減価償却累計額100,000円」が残るので、「100,000円で買った備品を、まるごと使い切った」ことまで読み取れるのです。取得原価を残す間接法ならではの情報量ですね。
ところで、この「もとの金額 − 評価勘定 = 実際の金額」という形は、貸倒引当金でも同じです。例えば売掛金100,000円に対して貸し倒れの見積もりが2,000円なら、売掛金は減らさずに貸倒引当金で△2,000を示し、回収見込みは98,000円と読み取れます。2つを並べると、以下のようになります。

図のとおり、左の減価償却累計額も右の貸倒引当金も、「もとの金額を残したまま、評価勘定でマイナスを示し、差し引いた結果が実際の金額になる」という同じ3段の形をしています。仲間だとわかると、どちらの科目も怖くなくなりますよ。
なお、貸借対照表でのこの「差し引く形」の表示は、損益計算書・貸借対照表の作り方の記事でもくわしく解説しています。本記事と同じ備品100,000円(1年目末)の姿が載っているので、あわせて確認してみてください。
直接法の仕訳:資産を直接減らす方法(簿記2級)
次に、比較相手の直接法です。直接法は、その名のとおり減価償却費と同じ金額だけ、固定資産の科目を直接減らす記帳方法です。先ほどと同じ備品の1年目の決算整理仕訳は、次のようになります。
| 借方科目 | 金額 | 貸方科目 | 金額 |
| 減価償却費 | 20,000 | 備品 | 20,000 |
借方は間接法と同じ減価償却費20,000円。貸方が「備品」そのものになり、備品の残高は 100,000円 − 20,000円 = 80,000円に減ります。減価償却累計額は使いません。備品の科目の残高が、そのまま帳簿価額になるわけです(2年目末には60,000円)。

なるほど、間接法は「いくらで買ったか」を残すために累計額を使って、直接法はそのまま減らすんだね。2つの違いがだいぶ見えてきたよ!

その調子!最後に、2つの方法の違いをひとつの表にまとめて整理してみよう。数字で見比べると、もっとはっきりするよ!
間接法と直接法の違いを整理しよう
ここまで見てきた2つの記帳方法を、同じ備品100,000円の2年目末の姿で見比べてみましょう。
| 間接法 | 直接法 | |
| 減価償却費(毎期) | 20,000円 | 20,000円 |
| 帳簿価額(2年目末) | 60,000円 | 60,000円 |
| 備品の科目の残高 | 100,000円のまま | 60,000円まで減っている |
| 減価償却累計額 | 40,000円(毎年積み上がる) | 使わない |
| 貸借対照表の見せ方 | 取得原価と累計額を並べて見せる | 帳簿価額だけを見せる |
表の上2行に注目してください。減価償却費も帳簿価額も、どちらの方法でもまったく同じです。つまり2つの方法は、計算の結果が違うのではなく、「貸借対照表で取得原価を残して見せるかどうか」という見せ方だけが違うのです。
では、なぜ2つの方法があるのでしょうか。それぞれに持ち味があるからです。帳簿をすっきり保てるのが直接法、「いくらで買って、どれだけ費用にしたか」の情報を残せるのが間接法。貸借対照表を読む人にとっては取得原価の情報が大切なので、報告の場面では間接法の見せ方が基本とされています。簿記3級で間接法から学ぶのも、この理由からですね。
なお、どちらの方法でも「毎年20,000円ずつ、使う期間にわたって費用を配分していく」点は変わりません。この「費用を正しい期に割り当てる」という考え方は、見越・繰延の記事で解説している経過勘定とも共通する、簿記の大切な発想です。
まとめ:減価償却の仕訳を理由から理解しよう
- 減価償却の記帳方法は2つ。間接法(簿記3級)と直接法(簿記2級)
- 間接法は資産を直接減らさず、評価勘定の減価償却累計額でマイナスを示す(取得原価の情報を残すため。貸倒引当金と同じ仲間)
- 帳簿価額 = 取得原価 − 減価償却累計額
- 減価償却費も帳簿価額も両方法で同じ。違いは貸借対照表の見せ方だけ
「なぜ資産を直接減らさないのか」という理由がわかれば、間接法の決算整理仕訳は暗記しなくても書けるようになります。見慣れない科目に出会ったときこそ、理由から理解していきましょう。
そして、毎年積み上がった減価償却累計額は、固定資産を売却するときにも登場します。次のステップとして、固定資産の売却の記事もあわせてどうぞ。
関連記事
そもそもなぜ減価償却をするのか——「資産の費用化」という目的から、こちらで解説しています。

「資産を直接減らさず評価勘定でマイナスを示す」考え方は、貸倒引当金でも同じです。あわせてどうぞ。

積み上がった減価償却累計額が売却のときにどう使われるか。パターン分け不要の4ステップ解法です。

貸借対照表での減価償却累計額の△表示を、本記事と同じ備品100,000円の数字で確認できます。

費用を正しい期に配分するという考え方のつながりで、経過勘定(見越・繰延)を解説しています。


